当社グループは、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、2030年までにCO2排出量25%削減(2018比)を目指します。
※対象は全社Scope1+Scope2
当社グループは、気候変動への対応を経営の重要課題として認識し、2021年11月、取締役会決議を以て、気候関連財務情報開示タスクフォース(以下、TCFD)への賛同を表明しました。
TCFD提言に沿って気候変動が当社事業に及ぼす影響を把握した上で、低炭素・脱炭素社会の実現に向けた対応を進めていきます。
当社グループは、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、2030年までにCO2排出量25%削減(2018比)を目指します。
※対象は全社Scope1+Scope2
既存技術を活用した削減への取り組みを推進し、2030年までにCO2排出量25%削減を目指します。
原材料では、植物由来原料等や再生可能資源の導入を検討しています。
製造過程では、化石燃料から電気エネルギーへのシフト、再生可能エネルギーの活用など燃料の転換や多様化を進めながら、省エネのための設備投資も実施していきます。
さらに、新技術・イノベーションも積極的に活用しながら2050年にネットゼロを目指します。世界でCO2排出量削減に向けた革新的な技術開発が進む中、実用化が期待される技術を積極的に導入していきます。
2021年5月に発足したカーボンニュートラル推進プロジェクトを、2022年1月に社長を委員長とする「カーボンニュートラル推進委員会」として委員会化することにより、体制を強化しました。当社カーボンニュートラル対応の司令塔として、カーボンニュートラルに関する全社方針・企画を起案するとともに、産官学連携による第三者との共創も活用した取り組み状況をモニタリングし、取締役会に付議・報告を行っております。